2019-05-09 第198回国会 参議院 文教科学委員会 第7号
○大島九州男君 私は学習塾の先生をしておりましたので、子供たちにいろいろ教えるときに、結局、どうやったら子供たちが効率よく伸びていくかというのを考えていくと、やはり能力別にクラスを分ける、それも学科別に、数学の得意な子とか英語の得意な子とかいますから、それぞれの科目でやっぱり分けていったんですよ。最終的に、生徒三十人一緒に教えていても個別に対応しているんですよね。
○大島九州男君 私は学習塾の先生をしておりましたので、子供たちにいろいろ教えるときに、結局、どうやったら子供たちが効率よく伸びていくかというのを考えていくと、やはり能力別にクラスを分ける、それも学科別に、数学の得意な子とか英語の得意な子とかいますから、それぞれの科目でやっぱり分けていったんですよ。最終的に、生徒三十人一緒に教えていても個別に対応しているんですよね。
中でも、学科別では、特に工業が九六％、商業が九三％、水産、農業と続きますけれども、やはりこの専門高校の生徒、子供たちが、今後の大変優秀な次世代の基幹産業、造船業を担う人材として育っていくということが大変重要だというふうに思っております。 今、国交省として、この教育内容の充実についてさまざまお取り組みいただいているというふうに思いますけれども、そのことについて教えていただければと思います。
もう、ちょっと時間がなくなったので、私からの提案にさせていただきたいと思っていますが、一つは、教員資格を取るために教育学部に行きますけれども、その教育学部の中で、今、小学校だったり、中学の場合は学科別になっていると思うんですけれども、その中に、外国人又は外国の子供たちに日本語を教えるという学科を独立して設けるということが一点。
このことに関しまして、お配りいたしました資料一を御覧になっていただきたいんですけれども、これは文部科学省のホームページから引用いたしました普通科それから職業学科別に大学への進学率と就職率と、こういうふうなところで二つ表しています。特徴的なのは職業科、赤い印ですけれども、大学進学率においても職業科におられる生徒さんが進学率が右肩上がりで伸びている、普通科と同傾向でやっぱり伸びていると。
学科別では、生徒数が多い順に、工業科百十二人、普通科九十九人、商業科四十三人となっております。 これらの内定を取り消された生徒三百十四人のその後の進路動向についてでございますが、三月一日現在、新たに別の企業等からの内定を得た者が二百三人、大学や専修学校等への進学予定者が十四人、引き続き就職活動中の者は七十八人などとなっているところでございます。
○吉井委員 ここで政府参考人の方に伺っておきますが、派遣した専攻学科別に退職者の状況はどうなっているかというのを見ると、経営学専攻が派遣者の三〇・三％で、退職者総数の五一・一％がＭＢＡ、異常に多いわけですね。経営学、ＭＢＡに行った者の退職者が異常に多い。その再就職先はどういうところが多いのか。
○政府参考人（近藤信司君） これは平成十五年五月のデータでございますが、高等学校の学科別の生徒数で見ますと、普通科が生徒数が二百七十六万八千五百人余でございまして、比率にして七二・八％と。職業教育を主とする学科が小計、これは八十二万四千人弱でございますが、比率にして二一・七％。
そこで、高等学校の学科別生徒数や学校数についてちょっと調べさせていただきました。現在、普通科に通っている生徒は三百四万人ほどでございます。学校数が四千二百八十六校。職業教育を主とする学科に通っている生徒さん九十三万五千八百四十三、学校数二千九十九。比率としまして、普通科が七三・三％、職業教育を主とする学科の方は二二・五％であります。
中学校の場合ですと、それぞれの学科別に許可証、そういうものを取っておるわけでありますが、形の上だけ義務教育の課程を終えさせるための、悪い言葉で言えば、無理をしてそういうようなことでやっておられるということでは困るのでして、やはりこの辺のところに、義務教育というものを、きっちりと教育していくという体制というものと、文部省との連絡というものをとっていないのではないかな、こういうような感じがします。
しかしながら、これはあくまでも想像でございまして、やはり完全五日制に移行する前には、まず完全五日制になった場合の学校、家庭あるいは地域社会の役割というものも考えなければなりませんし、また学校の授業のあり方、教科書のあり方、あるいは学科別の配分のあり方、こういうものはやはり中教審の委員の先生方に十分お考えいただき、御提言をいただいた上でそういう方向に進むべきだと、そのように考えております。
その内容ですが、具体的に申し上げますと、公立の大学とか短大の学部あるいは学科別の学生数に、学部、学科別の必要単価を積算しまして、それを掛けて需要を計算して算定している、こういうぐあいになっているところであります。
そのためには、私どもとしましては、まず公私立高校におきます学科別、学級規模別の整備状況につきまして調査をいたしまして、例えば施設設備を全く保有していない学校ないしは施設設備の不足が予測される学校等につきまして、目下調査中でございます。その調査がまとまり次第、その整備についての必要な予算につきまして充実をしていきたいというふうに考えているわけでございます。
そういうテーマで皆が使いたいときにどういう装置をつくったらいいかということが問題でありまして、私どももフォトンファクトリーをつくるときには、そういう観点から、物理とか化学とかの学科別ではなく、また文部省所属だとか電総研、工技院、民間関係だとか、そういう組織の違いを抜きにいたしまして、どういう情報を得たいのか、それにはどういうような方法があるか、どういう装置を何台つくったらいいか、またどういう特色の装置
また、職業高校の生徒が減少してきているということでありますが、高校全体における職業高校の生徒の比率、または学科別の生徒数の推移の状況というのは一体どうなっておるのか、お伺いをいたしたいというふうに思います。
学科別に見ると、普通科は三・五％の減少であるのに対しまして、職業関係学科の方は七・五％の減少と、こういうことになっておりまして、これから見ますと、職業関係学科の方が減る状況が大きい。ただ、中退だけではなくて、いわゆる留年者などもおりますので、そういった点を一応のみ込んだ上での数値になるわけでございます。
そして、そこにおける専攻の種類、あるいは教育課程につきましても、いま御指摘がありましたように、従来の大学院の場合のような学科別に専攻を立てていくということではなくて、学校教育専攻であるとか、あるいは教科、領域教育専攻であるとか、そういう形で学校教育に関する実践的な教育研究をいわば総合的に、しかも高度に推進できるように編成をしようという努力をしている点がございます。
それから、公立大学の経費につきましては、各学科別にそれぞれ一定の単価を想定して計算をしておりますが、これらにつきましても国の方の、国立大学の状況などもにらんでそれぞれ経費の引き上げを予定しております。